【太陽光発電投資】2020年「宮崎発電所」の利回りは11.2%！販売業者選びが一番大事ですね！！
”太陽光発電所”を購入して3年
2020年の総発電量・売電収入が確定しました。
「宮崎発電所」は利回り11.2％を達成
「千葉発電所」は残念ながら利回りは8.8％止まり
それぞれについて紹介いたします。
【もくじ】
- 「宮崎発電所」の1年を振り返り
- 「宮崎発電所」利回り11.2％を達成！
- 「千葉発電所」の1年を振り返り
- 「千葉発電所」利回りは残念ながら8.8％
- 利回り９％の事業計画は適切！
- 再生可能エネルギー比は60%へ
「宮崎発電所」の1年を振り返り
2020年の月ごとの発電量を前年と比較したグラフです。
見ての通り
2020年は4月と8月の発電量が前年を大きく超え、2019年の総発電量を超える事ができました。
非常に満足のいく結果です。
「宮崎発電所」利回り11.2％を達成！
宮崎の太陽光発電の規模は次の通りです。
売電単価： 36円（税込み39.6円）
設置容量： 40.56kw
パネル数：156枚
年間予想発電量： 50,710kwh（3年目シミュレーション）
年間予定売電収入：200万円（3年目シミュレーション）
2020年と2019年の実績を比較するとこのようになります。
（ 利回り＝売電収入÷購入金額（消費税込み））
2020年の利回りは11%以上です。
販売会社の示したシミュレーションに近い数字が3年間継続しています。
こちらは九州を中心に販売している会社です。
信頼できますね。
「宮崎発電所」の売電収入は毎年200万円前後がこれからも期待できそうです。
「千葉発電所」の1年を振り返り
こちらも宮崎と同様のグラフです。
2019年11月、ケーブル故障を見つけ交換しました（もちろん保険）。
完全復帰で2020年は大いに期待していました。
その結果はこの通り。
8月以外で前年（2019年）を大きく上回る発電量は得られませんでした。
非常に残念な結果です。
（2020年末、システムミスが見つかり利回りを修正）
「千葉発電所」利回りは残念ながら8.8％
千葉の太陽光発電の規模は次の通りです。
売電単価： 36円
設置容量： 55.0kw
パネル数：200枚
年間予想発電量： 65599kwh（3年目シミュレーション）
年間予定売電収入：255万円（3年目シミュレーション）
2020年と2019年の実績を比較すると
（ 利回り＝売電収入÷購入金額（消費税込み））
販売会社の示したシミュレーションと乖離し過ぎた発電量だとわかります。
こちらは関東中心に販売している会社です。
信頼できない会社ですね。
関東で物件購入予定の方で気になる方は、販売会社を教えていただければY/Nでお答えいたします。
心配な方はどうぞ！
1年目（2018年）は梅雨明けが早かったため、シミュレーションに近い発電量でしたが、参考にはなりません。
2019年と2020年は同じような発電量ですので、毎年こんなものでしょう。
ちなみに
消費税を含めない利回りだと9.5%
（消費税は還付済みです）
許容下限の発電量は確保できていると言えそうです。
「千葉発電所」の売電収入は毎年220万円前後となりそうです。
利回り９％の事業計画は適切！
太陽光発電投資は
夏場の天候が年間の売電収入に直結します。
梅雨明け時期や台風の接近数で影響を受ける事はありますが、そうとは言い切れないようです。
2019年
千葉は台風３個が上陸し、さらに10月は豪雨にも見舞われました。
2020年
千葉は台風接近はなかったのですが、8月を除き天候不順となり、発電量は前年と変わりませんでした。
事業として取り組むなら
そのため
販売業者の作るシミュレーション100％通りの売電収入を期待するのは危険です。
「千葉発電所」を見ればわかるように
業者が好条件でシミュレーションを作成する場合もあるため（意図的かもしれませんが）、そのまま鵜呑みできません。
対シミュレーション90％を目標に設定
あるいは
利回り９％
（ 利回り＝売電収入÷購入金額（消費税込み））
つまり
業者が2000万円の太陽光発電について利回り10%と謳っていても
事業とするなら
180万円（2000×0.09）
で事業計画収入を見積もれば、太陽光発電は無理なく運営できると分かりました。
それ以上の売電収入が得られた年は、ボーナスとして考えてればよいですね。
「宮崎発電所」と「千葉発電所」の規模が反対であれば、毎年40万円ほどの追加の売電収入が見込めます。
正直、非常に残念に思います。
だから
太陽光発電投資は業者選びが一番重要なんですね。
信頼できる販売会社が見つからない方へ
私が購入した会社（宮崎物件の会社）は信用できるため
自信もって紹介いたします。
再生可能エネルギー比は60%へ
2050年の再エネ比率50―60％、経産省が参考値として提示 | ロイター
2020年12月
経済産業省は2050年にカーボンゼロを達成するため、2050年までに再生可能エネルギーの割合を50～60％とする事を示しました。
政府は再生可能エネルギーを2050年の主力電源とする方針を掲げたことから、今後も太陽発電市場は活性化しそうです。
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